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賃貸住宅の家具付き・家電付き確認しておく5つのポイント
どのような家具家電が設備として設置されているのかを確認すること
あなたは「家具付き」または「家電付き」と物件資料に記載があった場合、どのようなお部屋をイメージしますか？
ベッドや机があって、テレビ・冷蔵庫・電子レンジ・洗濯機がついているのが当たり前と考える方が多いのではないでしょうか。
大手ハウスメーカーの家具家電付住宅では、生活に必要な家具・家電が全て揃っていますが、それ以外にも新築物件のモデルルームで使用したものがそのままプレゼントされるケースや、通常の賃貸物件で数種類の家具・家電の中から好きなものをひとつだけプレゼント、といった期間キャンペーンを行っているケースもあったりします。このような一点ものの家具・家電がついているだけでも「家具付き」や「家電付き」といった表示になっていたりします。
つまり、何があれば家具家電付きなのか具体的なルールはないのです。入居者にとってどのようなものがあらかじめ設置されているのかわかりにくいといったことが最大の欠点といえそうです。
家具家電付きといっても、どのようなものが設備としてあるのかを確認しておくことが大事です。
家具・家電付き物件は通常の賃貸物件の家賃相場よりも高めの設定
家具家電付き物件は単身赴任の社会人の方や学生さんに人気があります。
その理由は、一定期間世帯が別になるものの、その後引越し前の住まいに戻ることが確定している場合、退去の際に家電を処分する必要がでてきます。家具家電付きであればそれらを新しく購入する必要がなく、入退去の際の搬入・搬出が必要ないといったメリットがあるからです。
プレゼントやキャンペーン企画を除き、通常の賃貸物件にはない家具家電設備が付いていることから家賃・共益費の設定は相場よりも数千円高くなります。
入居期間が2～3年と決まっていれば、家賃が相場より少し割高でも家具家電の購入費用・引越し費用を考えれば、結果としてかかる費用総額は安くなることがほとんどです。
どのくらいの期間入居する予定なのかイメージして、通常の賃貸物件と家具家電付き物件を比較してかかる費用を比較してみてください。
都市型の家具家電付き新築マンションが人気
今迄は、大学周辺の2階建てハイツやアパートで多く建築されてきました。学生の下宿先として家具家電付き賃貸物件は評価されてきましたが、一方では、交通の便が悪いことや、軽量鉄骨・木造といった建物構造のため防音の面に不安があるといったことを問題点として挙げられることもあります。
そういった声に応えるように、最近では都心回帰の傾向も手伝って、駅徒歩5分以内、複数路線が使えるなど生活が便利な場所で、なおかつ分譲仕様の家具家電付きマンションが増えてきました。部屋の広さをゆったり取り、設備も分譲マンション並みに充実して高級志向を強めており、単身赴任の社会人の方のニーズの受け皿として人気を集めています。
家具のレイアウトは変えにくい、あらかじめ室内の確認をしておくこと
家具家電付き物件は、ベッドや机などの家具が躯体設備に固定されている場合があるため、部屋の模様替えをしたくてもできないことがデメリットとしてあげられます。
あらかじめ内覧しておくことや遠方であれば部屋の写真を送ってもらうなど、室内の確認はしておくことをお勧めします。
退去時の原状回復義務の内容を理解しておくこと
賃貸借契約は基本的に原状回復義務があります。家具であれば、入居した状態にあったものはそのまま退去時に返却しなければなりません。
家電は消耗品であるため使用時から劣化がはじまります。途中で故障することもあるでしょう。こういった場合どのような対処をしなければならないのか、不明な点は契約前に確認しておいてください。
故障したまま退去時まで放置していると、修理費用や交換費用を請求されてしまう可能性もあります。
今回は家具家電付き物件のメリットとデメリット、どのような点について重点的に確認をするべきかについてご紹介しました。
賃貸物件には色々な契約条項がありますので、物件ごとに内容が異なります。事前に不明な点は確認をしてから契約することが大事です。
