一人暮らしの月々の貯金額はいくら？平均額

一人暮らしをしている方の中には、将来に不安があったり大きな買い物をする予定があったりする方もいるのではないでしょうか。
月々貯金をしなければならないと思いつつも、世間一般ではいくら貯金をしているものなのでしょうか。
本記事では、一人暮らしの月々の貯金額はいくらなのか、年代別の平均額をご紹介します。

年代別貯金額

貯金額は年代や会社での役職などにより異なります。
こちらでは、年代別の貯金額の平均値と中央値をご紹介します。
平均値は対象となる数値を合計し、データの個数で割った値のことを指します。
中央値とは数値を小さい順に並べたときに真ん中に来る値のことで、より実情に近い金額であると言えます。
たとえば10人に調査した場合、平均値と中央値は下記のようになります。

人数・値	貯金額
1人目	0円
2人目	1万円
3人目	3万円
4人目	5万円
5人目	8万円
6人目	10万円
7人目	50万円
8人目	100万円
9人目	800万円
10人目	1,000万円
平均値	197.7万円
中央値	8万円～10万円

20歳代

平均値：120万円
中央値：5万円
20歳代は新卒社員など新社会人が多く在籍する年代です。
初任給やそれに近い額の給料を取得することが多いため、意識的に節約などを行わなければ貯金は難しい年代であると言えます。
20歳代の平均年収は340万円程度で、その中から生活費や光熱費を充当しなければならないため、あまり金銭的に余裕がない人も多い傾向にあります。
昇格については、20歳代中～後半になると主任や係長に就任する方もいます。

30歳代

平均値：320万円
中央値：40万円
30代は20代に比べて、社会的にも家庭的にも身辺の環境変化が大きい年代です。
社会的には係長や課長に昇進する方も多い30歳代は、平均年収が430万円程度だと言われています。
また家庭的な観点では結婚や出産による家族構成の変化や家屋の購入など、ライフスタイルにも大きな変化がある方も多い傾向にあります。
さまざまな出費が重なるため、毎月定額を貯金することが難しい家庭もあることでしょう。

40歳代

平均値：650万円
中央値：25万円
40歳代は管理職にあたる課長や次長、早ければ部長に昇格する人もいます。
収入については20、30歳代よりも高くなりますが、子どもがいる家庭の場合は中学・高校受験にかかる費用を捻出しなければならないため、この年齢でこれまでの貯金を崩す家庭もあります。
40歳代の平均年収は500万円程度で、基本給や役職手当により収入が大きく左右されます。

50歳代

平均値：1,040万円
中央値：100万円
これまで最前線で働いていた立場から、次長や部長といった管理側の立場に変わる年代です。
部下の教育的指導などを行う立場であり、自分の能力や地位に限界が見え始める年代でもあります。
子どもたちが成人を迎える家庭も多く、また親の介護についても考えなければならなくなります。
50歳代の平均年収は600万円程度で、老後の貯蓄も気になる方が多いことでしょう。

60歳代

平均値：1,600万円
中央値：500万円
60歳代は定年退職の年齢となり、50代と比べて給料が下がることが多い傾向にあります。
仕事内容も大きな変化があり、部下を指導する立場から若手社員のサポートという立場に変わることも少なくありません。
家庭では一般にいう「セカンドライフ」が始まる年代であるため、これまで育児などにより夫婦二人でできなかったことを行うことができるようになります。
子どもたちは成人し、家庭を持つこともあるため、結婚や孫に充当する費用だけではなく、子どもたちに迷惑をかけないように老人ホームなどの費用を計算しなければなりません。

一人暮らしで効率的に貯金をする方法

こちらでは、一人暮らしで効率的に貯金をする方法をご紹介します。

月々の貯金額を決める

まずは毎月いくら貯金をするのかを決めましょう。
貯金額の目安は一般的には「手取りの10%」と言われています。
たとえば手取りが20万円の場合、その10%なので貯金額は2万円となります。
もしも10%が難しい場合は8%、5%と徐々に減らしてみましょう。
また、日頃から節約をしていたり、あまりお金を使ったりしない方は15%、20%と増額してみましょう。
まずは無理なく貯金ができる金額を設定することが重要であるため、収支のバランスを確認しつつ決定しましょう。

先取り貯金を行う

先取り貯金とは、毎月一定額を先に貯金する方法です。
給料日前に残ったお金を貯金することとは逆に、給料日になったら別の口座に移したり貯金箱に入れたりする貯金方法のことを先取り貯金といいます。
先取り貯金のメリットは確実に定額を貯金することができる点で、給料を受け取ってからすぐに行うため、毎月必ず貯金をすることができます。
先取り貯金を行うためには、下記のような方法を試してみましょう。

●毎月定額を自動で積み立てる「自動積立定期預金」
●給料から天引きという形で会社に預金をする「社内預金」
●給料から天引きで、目的に合わせて貯蓄を行う「財形貯蓄」
●定額を自動で積み立てる「積み立て投資」
●会社によって発行されている自社株の購入である「持ち株会への参加」

資産運用に移行する

ただ貯金をするだけだと、貯金した金額しか引き落とすことができません。
貯金だけではなく、手持ちのお金を増やしたい場合は資産運用を行いましょう。
運用方法には最長20年間、毎年40万円を上限とした「つみたてNISA」や月額最大2.3万円を60歳まで行える「iDeCo」、定年後に年金としてお金を受け取ることができる「個人年金保険」などが含まれます。

ボーナスを使わない

企業によっては、夏と冬の年2回ボーナスが支給されることがあります。
ボーナスは通常の給与とは異なる臨時収入であるため、使いたい気持ちもあると思いますがその気持ちを抑えて貯金に回すことも有効な貯金方法のひとつです。
給料の〇ヶ月分が保証されている会社もあるため、ボーナスを丸々貯金することができれば思っていたよりも大金になっていることもあります。

貯金したお金の使い道

貯金をしている人は、どのような目的を持っているのでしょうか。
こちらでは、貯金したお金の使い道の一部をご紹介します。

車の購入

車種によっては100万円以上する車を購入するために貯金をする人が多くいます。
車を購入する目的は個人の趣味だったり、結婚や出産などによって家族が増えることだったりとさまざまです。
購入する車も、ライフスタイルや今後の収入などから考えたものを選びましょう。

子どもの学費

子どもの学費には多額の費用が必要です。
たとえば私立中学に入学させるためには受験費用が必要となり、また受験のために学力を補うためには学習塾に通わせることもあるでしょう。
今後子どもにかかってくる学費に充当するためのお金をある程度貯金しておくことも、貯金したお金の使い道のひとつです。

老後の生活費に充当

老後の生活費は、一般的には2,500万円程度が必要だと言われています。
退職金や資産だけでは充当することができず、苦しい生活を送ることもあるため、今後苦労をしないためにも若いうちから貯金をしておく方もいます。

おわりに

本記事では、一人暮らしの月々の貯金額はいくらなのか、年代別の平均額をご紹介しました。
年代によって収入が異なるため、貯金に回せる金額も変わります。
貯金をする理由は車の購入や子どもの学費、老後の生活費などさまざまな理由が含まれます。
まずは月間でいくら貯金をするのか、貯金する理由は何かを考え、自分の収支にあった金額を貯金に回しましょう。

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